貯金のコツ7選｜お金が貯まらない人でも無理なく続けられる方法を解説
「貯金しなきゃ」と思いつつも、毎月なんとなくお金が消えていく。そんな悩みを抱えている人は少なくないでしょう。貯金が続かない背景にはさまざまな要因がありますが、家計管理のしくみ化ができていないことも大きな一因です。
逆にいえば、お金が自動的に貯まる流れを一度つくることで、無理な我慢をしなくても貯金は増やせるでしょう。この記事では、先取り貯金や口座の使い分け、固定費の見直しなど、今日から実践できる貯金のコツを7つ紹介します。
「何から始めればいいか分からない」という人こそ、ぜひ最後まで読んでみてください。
貯金を成功させるために押さえたい7つのコツ
ここでは、貯金を成功させるためのコツを7つ紹介します。ひとつずつ見ていきましょう。
先取り貯金で「余ったら貯める」をやめる
貯金が続かない最大の理由は、「残ったら貯める」と考えてしまうことにあります。生活費は、その月の収入にあわせて膨らみやすいものです。そこで有効なのが先取り貯金です。手取り収入から貯める額を最初に差し引き、残ったお金だけでやりくりする前提に切り替えましょう。
継続のコツは、根性ではなく自動化にあります。給与口座から貯蓄用の別口座へ毎月一定額が自動で移る設定にして、迷う余地を消すことが大切です。金額は小さく始めて構いません。家計が苦しくならない範囲で固定し、慣れたら増額する順番にすると挫折しにくくなるでしょう。
貯蓄用と生活用で銀行口座を分ける
貯蓄用と生活用の口座がひとつだと、残高が一括で見えるため「まだ使える」と感じやすくなります。その結果、生活費が膨らみ、貯める枠が埋もれてしまいがちです。
生活費の入出金は生活用口座にまとめ、貯める分は別口座へ逃がすと、お金の流れが整理され、家計管理の土台をつくれます。
そもそも貯蓄は、日常の支払いに使う口座とは別口座へ一定額を自動で入れる形にすると、生活口座にあるお金だけで回すというルールを守りやすくなるのです。
貯蓄口座に貯まり始めたお金は、わざわざ引き出す行為そのものが心理的なブレーキとなり、使い込みの抑止力として働きやすいでしょう。
まずは、少額で2口座体制を開始し、生活口座の残高だけで暮らす感覚をつかんでみてください。貯金は気合ではなくしくみで増やせるようになります。
毎月の貯金額は手取りの10〜20%を目安にする
「いくら貯めればいいか分からない」と迷うときは、金額ではなく手取りに対する割合で決めるほうが、家計の状況が変わってもぶれにくくなります。
金融経済教育推進機構の調査では、金融資産を保有しており、かつ、金融資産に振り分けている世帯の中で、手取り収入から金融資産に振り分けた割合は約35%です。そのうち預貯金に分けた割合は約17％となっています。[注1] そのため、まずは手取りの10%を預貯金に振り分けることから始め、余裕が出たら20%を目標にすると現実的でしょう。
目安として、手取り月20万円なら2〜4万円、手取り月30万円なら3〜6万円を先取りで別口座へ移すと、生活費の枠が自然に決まりやすくなります。
二人以上世帯の年間手取り収入（税引後）は中央値500万円というデータもあります。[注2] 中央値ベースでも10〜20%は年50〜100万円、月約4〜8万円程度貯められる計算です。
最初から20%が苦しい月は10%を死守し、増やす分はボーナスや臨時収入で補う形にすると、教育費が増える時期でも継続しやすいでしょう。
[注1] 金融経済教育推進機構 家計の金融行動に関する世論調査 二人以上世帯調査（令和7年）単純集計データ
[注2] 金融経済教育推進機構 家計の金融行動に関する世論調査2025年（二人以上世帯調査）
固定費を見直して貯金に回せる金額を増やす
貯金に回すお金を増やすなら、日々の節約より先に毎月必ず出ていく固定費を見直すことにも着手しましょう。固定費とは、住居費・通信費・保険料などのことです。一度下げれば翌月以降も安定して支出が減り、家計の余力をつくりやすくなります。
例えば、通信費は利用量に合うプランへ替え、番号そのままの乗り換え（MNP）も選択肢に入れると、同じ生活でも支出が落ちやすくなるでしょう。
サブスクは、自動で有料へ移ることや使わなくても料金が発生する点を踏まえて、知らないうちに料金が発生している状況を避けることが大切です。
毎月どのような料金が発生しているかを確認し、不要なサブスクはすぐにでも解約しましょう。
家計簿は完璧を目指さず支出の「傾向」だけ把握する
家計簿は1円単位で合わせる作業ではなく、毎月の支出パターンをつかんで見直しにつなげるための道具です。細かい金額にこだわらず、大まかな数字でお金の流れをつかむほうが続きやすいでしょう。
支出はまず毎月必ず出る固定費を分け、住居費や通信費やサブスクなど「一度見直すと効果が続く項目」を見える化します。
次に変動費は必要な支出と欲しい支出を分け、欲しい支出のうち優先順位が低いものを「浪費」として減らすと、迷いが減って判断が速くなるでしょう。
家計簿の管理は完璧に記録することを目標にするのではなく、継続しやすい方法を見つけて習慣化することが大切です。
「なんとなく買い」を減らすために買い物ルールを決める
コンビニやネット通販は手軽な分、疲れたときほど「つい」で出費が増えやすいものです。意思より先にルールで止めるしくみを取り入れましょう。
ネット通販の場合、欲しい物はカートに入れるだけにして即決しないようにします。翌日に見直しても必要なら買うと決めるだけで、無駄遣いを減らせるでしょう。
さらに「今週は〇円まで」と上限を先に決め、超えそうなら次週へ回すと、毎月の家計がぶれることを抑えられます。また、買い物前に必要な物をメモし、メモにない物はその場で買わないと決めると、衝動買いを抑えやすいでしょう。
貯金の目的と目標金額をセットで決める
貯金は「何のために」を言語化しないと優先順位が落ち、日々の出費に押し流されやすくなります。
そのため、進学や引っ越しなどの節目となるできごとを時系列で並べ、家計の収支と貯蓄の推移を見通してみましょう。目的は、短期・中期・長期に分け、目的と期間に合う安全性の高い方法で着実に貯める領域を先に確保します。
教育費のように金額がぶれやすい支出は、まず相場感を公式データでつかむと目標額が決めやすくなるでしょう。文部科学省の学習費調査結果などの公的データを参考にしてみてください。
目的と金額と期限を置き、期限までの月数で割って毎月の先取り額に落とし込みます。厳しければ期限か金額を調整すれば問題ありません。
貯金が続かない人に共通する3つの特徴
貯金が続かない人に共通する特徴を押さえることは、貯金を継続するうえで重要です。ここでは主な3つの特徴を紹介します。それぞれ詳しく見ていきましょう。
収入が増えた分だけ生活水準を上げてしまう
貯金が苦手な人は、昇給やボーナスがあると「少しだけ」と思って外食やネット通販が増えがちです。それが習慣化して固定費のように残りやすい傾向にあります。
家計は可処分所得（いわゆる手取り収入）から消費支出が出ていく構造です。可処分所得が増えるほど支出も増えると、貯金が残りにくくなるでしょう。
「収入が増えたら自然に貯金も増える」と期待すると、生活水準の上昇に吸収されて手元に残らないということになりかねません。
「まとまったお金ができたら貯めよう」と先延ばしにする
「余裕ができたら貯める」は、余裕の定義が曖昧なまま先送りが続きやすい考え方です。可処分所得に対する消費支出の割合を平均消費性向と呼び、収入が増えると支出も一緒に動きやすい傾向があります。
実際に、金融資産を保有する2人以上世帯でも、過去1年間に手取り収入から金融資産に振り分けなかった世帯が61.6%ありました。[注1]
だからこそ、病気や失業などに備える生活防衛資金は、生活費の3ヶ月〜1年分を目安に預貯金で確保するという考え方を先に置くことが大切です。
最初は、月1,000〜5,000円でも構いません。給料日後に一定額を別口座へ自動で移す先取り貯蓄から始めると、先延ばしが起きにくくなるでしょう。
[注1] 金融経済教育推進機構 家計の金融行動に関する世論調査 二人以上世帯調査（令和7年）単純集計データ
目的なくなんとなく節約して疲れてしまう
ゴールのない節約は、我慢によるストレスだけが増え、反動で出費が戻って挫折しやすくなります。とくに、お金そのものが目的になると、必要なものまで我慢して本末転倒になりやすいでしょう。
だから先に「教育費をいつまでにいくら」「旅行をいつまでにいくら」のように、目的と期限と金額をセットで置くことをおすすめします。節約は日々の小さな我慢より、まず固定費を見直して支出の土台を下げるほうがストレスが溜まりにくいでしょう。
【年代・ライフステージ別】貯金額の目安と優先すべきこと
年代やライフステージに応じた貯金額の目安を押さえることは、家計の計画を立てるうえで重要です。ここでは3つのステージに分けて紹介します。それぞれ詳しく見ていきましょう。
20〜30代の独身・共働き世帯は生活防衛資金の確保を最優先に
20〜30代は転職や病気などで収入が途切れる場面が現実にあるため、まずは「当面の生活を止めないお金」を最初につくることをおすすめします。金融広報中央委員会が運営する「知るぽると」では、万一に備える生活防衛資金として生活費の3ヶ月〜1年分を貯めることを最優先としています。[注3]
総務省の家計調査報告では、34歳未満の単身世帯の平均消費支出が月177,542円です。3ヶ月分なら約53万円が目安となります。
また、二人以上世帯の年平均消費支出は月314,001円で、3ヶ月分貯めるとすると約94万円が目安です。共働きでも片方の収入減を想定して設定すると安心でしょう。[注4]
[注3] 金融広報中央委員会 知るぽると 初めての１人暮らし、賢いお金の管理術
[注4] 総務省 家計調査報告（二人以上の世帯）－2025年（令和７年）12月分及び2025年平均－
30〜40代の子育て世帯は教育費の積立計画を早めに立てる
教育費は「いつまでに必要か」が決まっている支出であり、先に全体像を数字で押さえるほど家計がぶれにくくなります。
文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」では、幼稚園3歳から高校3年まで15年間の学習費総額が、すべて公立の場合で約614万円、すべて私立の場合で約1,969万円と整理されています。[注5]
ここでいう学習費は、学校教育費に加えて給食費や学校外活動費も含むため、「授業料だけ」の感覚より実態に近い目安として使えるでしょう。
なお、大学の費用については、国立大学の場合、授業料標準額は年535,800円です。私立大学は、入学者ベースの平均で年額968,069円と公表されています。[注6]
教育費については、以下の記事も参考にしてみてください。
教育費の不安を解消する「借りる備え」｜子どもの夢を諦めないための資産防衛術
[注5] 文部科学省 令和５年度子供の学習費調査結果のポイント
[注6] 文部科学省 国公私立大学の授業料等の推移
40代以降は老後資金も視野に入れて貯金と運用を並行する
老後は年金収入だけで毎月の支出を賄いきれず、貯蓄の取り崩しが前提になり得ます。40代以降は「貯める」だけでなく「育てる」も同時に始めたいタイミングです。まず、数年以内に使うお金は預貯金で確保し、老後のように期限が長い目的資金は、積立と分散で時間を味方にする考え方に切り替えましょう。
次の一手として、NISAの活用がおすすめです。NISAは年間360万円まで投資できる制度で、運用益が非課税になるため「貯金の次」の入口にしやすいでしょう。一方、iDeCoは掛金が全額所得控除になり、運用益も非課税で再投資されます。受け取り時にも控除があるなど、老後資金づくりに寄せた税制メリットが軸です。
どちらを使うか迷うなら、まず換金性の高いNISAで少額から積立を回しましょう。老後専用で「動かせないお金」を持てる余力が出た段階で、iDeCoを検討してみることをおすすめします。
NISAについては、以下の記事も参考にしてみてください。
NISAを始めたあとはどうするの？チェックポイントを詳しく解説
貯金の次のステップとして知っておきたい資産運用の基本
貯金の次のステップとして知っておきたい資産運用の基本を押さえるには、以下の2つのポイントに注目する必要があります。それぞれのポイントについて、具体的な方法を解説します。
まとまった貯金ができたらNISAで少額投資を始めてみる
まずは失業や病気に備える生活防衛資金として、生活費の3ヶ月〜1年分を預貯金で確保し、ここを満たしてから投資に進むのが基本です。NISAは国の少額投資非課税制度であり、NISA口座で得た運用益（売却益・配当／分配金）が非課税になるしくみです。
2024年からのNISAはつみたて投資枠と成長投資枠を使い分けられ、非課税で保有できる生涯の上限は簿価で合計1,800万円となっています。投資は預貯金より高いリターンを期待できる一方で、元本割れのおそれもあります。そのため、近い将来に使うお金は預貯金、長期目的は投資というように役割分担するのがおすすめです。
長期・積立・分散は不安と付き合いながら資産形成を進める工夫として金融庁が整理しており、最初は毎月の少額を自動で積み立てる形が現実的でしょう。NISAは商品を売却した場合に売却した商品の取得金額の分だけ非課税枠が翌年以降に復活して再利用できるため、家計の事情にあわせて調整しやすい制度です。
銀行の自動積立定期預金を活用すれば貯金のしくみ化がさらに楽になる
先取りで貯めるには、「日常で使う口座」と「貯める口座」を分け、毎月自動で移すしくみを先につくることが大切です。北海道銀行の積立定期預金は、指定日に引落口座から自動で引き落として積み立てられます。家計簿が続かない人でも「迷わず貯まる」しくみをつくりやすいでしょう。
余裕がある月は臨時の積み立てもでき、口座作成や残高確認もスマホ中心で完結しやすいので、忙しい子育て世帯でも運用負担が小さい点が魅力です。
まとめ
貯金を続けるコツは、意志の強さではなく「しくみ化」にあります。
まず給与口座とは別に貯蓄用口座を用意し、給料日に手取りの10〜20%を自動で移す先取り貯金を始めましょう。固定費の見直しで毎月の余力をつくり、貯金の目的・金額・期限をセットで決めておけば、モチベーションも維持しやすくなります。
最初は月5,000円からでも構いません。少額でも「しくみで貯まる」感覚をつかめれば、家計の不安は着実に減っていくでしょう。
貯金の土台ができたら、NISAや積立定期預金など次のステップにも目を向けてみてください。今日できる小さな一歩が、将来の安心につながるはずです。
※本記事は2026年3月17日時点の情報を基に執筆しております。
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【監修者】 関西学院大学商学部を卒業後、銀行・保険・不動産などお金に関わる業界での勤務を経て、独立。 自身が過去に金銭的に苦労したことから、むずかしいと思われて避けられがち、でも大切なお金の話を、ゆるくほぐしてお伝えするべく活動中。 これまでに1,000本以上の金融・マネー関連記事や解説コンテンツを執筆・監修。 保有資格：AFP、証券外務員一種、貸金業務取扱主任者（資格試験合格）など |