北海道銀行

MENUを開く

  • 店舗・ATM検索
  • 各種手数料
  • 利率一覧
  • どうぎん取引照会アプリ
  • 口座をひらく
  • カードローンラピッド
  • 投信基準価額
  • 外国為替相場情報
  • よくあるご質問
個人のお客さま
  • TOPページ
  • 口座をひらく
  • ためる・ふやす
  • かりる
  • そなえる
  • 便利に活用する
  • ライフイベント
  • 各種サービス
  • お問い合わせ
法人のお客さま
  • TOPページ
  • 資金調達
  • 経営・事業支援
  • 為替業務
  • 海外進出
  • 成長分野
  • EBサービス
  • 研修・セミナー
  • キャッシュレス決済
  • お知らせ
  • 株主・投資家の皆さま
  • 北海道銀行のご案内
  • 採用のご案内

メニューを閉じる

ホーム > 資産づくりの第一歩応援キャンペーン!

資産づくりの第一歩応援キャンペーン!

道銀ではじめる資産づくりの第一歩応援キャンペーン。キャンペーン期間2020年4月10日金曜日~6月30日火曜日 キャンペーン内容:積立投資信託の下記対象のお取引でもれなく現金500円プレゼント! 対象のお客さま:2020年3月31日時点で積立投資信託の契約がない個人のお客さま 対象取引:毎月の積立金額1万円以上で積立投資信託をご契約いただいたお客さま キャンペーン内容:積立投資信託の下記対象のお取引でもれなく現金500円プレゼント! 対象のお客さま:2020年3月31日時点で積立投資信託の契約がない個人のお客さま 対象取引:毎月の積立金額1万円以上で積立投資信託をご契約いただいたお客さま 「つみたてNISA」の魅力 1.非課税:運用による利益に税金がかかりません! 2.手数料無料:購入時の手数料がかかりません! 3.低コスト:運用にかかる信託報酬も相対的に低くなっています! 安定的な資産形成を目指す「長期」「積立」「分散」投資に適した商品!! 「つみたてNISA」の魅力 1.非課税:運用による利益に税金がかかりません! 2.手数料無料:購入時の手数料がかかりません! 3.低コスト:運用にかかる信託報酬も相対的に低くなっています! 安定的な資産形成を目指す「長期」「積立」「分散」投資に適した商品!!

道銀ではじめる! 資産づくりの第一歩応援キャンペーン!

《お申込み方法》

  • 店頭・インターネット ※ただし2020年6月30日(火)のお申込みは、15:00までに手続きを完了したお取引までが対象となります。

《プレゼントの時期・方法》

  • お取引による特典は2020年8月下旬を目途に、お客さまの投資信託の指定預金口座にお振込みいたします。
  • なお、プレゼント実施までに指定預金口座をご解約されている場合(相続手続きを含む)は対象外となります。

《キャンペーンにかかるご留意事項》

  • 個人のお客さまが対象となります。
  • 2020年7月31日(金)までに積立投資信託の契約による投資信託の購入をいただいた方がキャンペーンの対象となります。
  • キャンペーン期間中に複数回のお取引があった場合は、合計の契約金額で計算させていただきます。
  • プレゼント金額は1人のお客さまにつき500円となります。

投資信託に関するご留意事項

投資信託に係るリスクについて

  • 投資信託は預金商品ではなく、預金保険の対象ではありません。また、当行でお取扱する投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券(株式・債券・リート等)等に投資するため、元本の保証や、一定の利回りが約束されている商品ではありません。
  • 投資信託は組入れ資産の価格の下落(株式・債券等の価格の下落や金利の変動、その他商品固有の要因)により基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、組入れられた株式・債券等の発行体の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により投資元本を割り込むことがあります。
  • 外貨建資産に投資するものは、このほかに為替相場の変動により基準価額が変動するため投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
  • 一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものがあります。
  • 北海道銀行は投資信託の募集・お申込等のお取扱を行い、投資信託の設定・運用は運用会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、お申込にあたっては、必ず最新の「投資信託説明書(目論見書)」や「契約締結前交付書面」等をよくご覧いただき、ご自身でご判断ください。

投資信託に係る費用について

  • お申込時に直接ご負担いただく費用・・・申込手数料 上限3.85%(消費税込)
  • ご換金時に直接ご負担いただく費用・・・信託財産留保額 上限1.2%
  • 投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用・・・信託報酬 上限2.2%(消費税込)
  • その他費用・・・上記以外に保有期間等に応じて監査費用、有価証券売買時の売買委託手数料、外貨建資産の保管費用等がかかります。目論見書、契約締結前交付書面等でご確認ください。(その他費用の金額は、保管期間などにより異なるため表示することができません。)

ご注意

  • 上記に記載しているリスクや費用につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、当行でお取扱いしている投資信託が徴収する夫々の費用のうち、最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、夫々の投資信託により異なりますので、お申込の際は事前によく、目論見書や契約締結前交付書面をご覧ください。

NISAに関するご留意事項

NISA口座は原則1人1口座のみ開設できます

  • 金融機関変更により他の金融機関に非課税口座を開設することは可能ですが、同一年において1つの非課税口座でしか公募株式投資信託等を購入することができません。また、非課税口座内の公募株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。
  • NISA口座開設には、当行の投資信託口座が必要です。
  • NISA口座は、日本国内にお住まいの20歳以上のお客さまが開設できます。
  • 金融機関によって、取り扱うことのできる金融商品の種類およびラインアップは異なります。当行では、株式投資信託のみ取り扱っており、詳細につきましてはホームページまたは店頭でご確認ください。
  • NISA口座で発生した譲渡損益は特定口座や一般口座で保有する他の公募株式投資信託等の配当所得及び譲渡所得等との通算はできません。
  • 既に保有している上場株式や株式投資信託等をNISA口座に移すことはできません。

つみたてNISAに関するご留意事項

  • 北海道銀行でのつみたてNISA対象商品は、一定の要件を満たした投資信託(つみたてNISA専用ファンド)です。
  • つみたてNISAで発生した譲渡損は、他の課税口座で発生した収益と損益通算できません。
  • つみたてNISAと一般NISAは選択制で併用はできません。
  • NISA口座内に累積投資勘定(つみたてNISA勘定)※を設定し、道銀積立投資信託ファンド・ミニ(口座振替により毎月一定額を購入する方法)により買付します。※「累積投資勘定」とは金融機関において他の課税対象となる口座と区別するためNISA口座内において設ける勘定のこと。
  • 1年間の非課税投資額の上限枠は40万円であり、一度使用すると、たとえ解約しても再利用することはできません。
  • 非課税期間は最長20年(20年目の年末迄)で勘定設定期間(買付可能期間)は2037年12月末迄です。
  • 累積投資勘定を定めた日から10年後とそこからさらに5年毎に氏名および住所を確認させていただきます。また確認期間(基準経過日から1年を経過するまでの日)に確認ができなかった場合、投資信託の受け入れができなくなる場合があります。
  • つみたてNISAは一般NISAと異なりロールオーバーができません。
  • つみたてNISAに係る積立契約により買い付けた投資信託の信託報酬等の概算値を原則とし年1回通知します。
  • 一般NISAとつみたてNISAを選択後お取引された場合、翌年まで区分変更できませんのでご注意ください。
  • 再投資型の投信をお持ちで、区分変更された場合、変更した非課税口座ではなく、一般口座、特定口座で再投資が行われるのでご注意ください。

ジュニアNISAに関するご留意事項

  • 北海道銀行でのジュニアNISA口座対象商品は公募株式投資信託のみです。
  • ジュニアNISA口座で発生した譲渡損は、他の課税口座で発生した収益と損益通算できません。
  • ジュニアNISA口座は1人1口座に限られており、複数の金融機関に重複して申し込むことはできません。
  • ジュニアNISA口座開設後は金融機関の変更はできません。
  • 日本にお住まいの0歳以上19歳以下(口座開設年の1月1日において20歳未満および口座開設年に出生した方)の未成年の方が口座を開設できます。
  • 口座開設者が18歳になるまで(その年の3月31日において18歳である年の前年の12月31日まで)は、災害等やむを得ない場合を除き、非課税で払い出すことができません。払い出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISA口座を廃止することになります。
  • ジュニアNISA口座の運用管理者は、口座開設者本人の原則法定代理人(親権者等)に限定されます。

2020年4月10日現在